証券コードとは？一覧・検索方法・英数字化・5桁表示の理由・銘柄コードとの違いまで徹底解説

証券コードにアルファベットが入ったのはなぜ？2024年から英数字化

証券コードの大きな変更点が、2024年1月1日以降に新たに設定する株式固有名コードへの英文字組み入れです。

証券コード協議会によると、一般事業会社などに付番する「1300」から「9999」までの数字4桁の株式固有名コードについて、設定可能な残りのコードが減ってきたことが背景です。

利用可能なコード数を増やすため、現在は「130A」「190A」「421A」のような、数字とアルファベットを組み合わせたコードも使われています。

株式固有名コードでは、英文字を使用できる場所が決まっています。証券コード協議会が定める基本ルールは次の通りです。

例えば、制度上は「987A」「9A76」「9A7A」のような組み合わせが可能です。

使用できるのは英大文字26文字すべてではありません。証券コード協議会では、B・E・I・O・Q・V・Zを除く19文字を使用すると定めています。

したがって、証券コードの英文字部分にはAやC、Dなどは使用されますが、BやEなどは株式固有名コードの英文字として使用しません。

証券コード協議会では、英文字を含むコードの付番順序も定めています。

まずは4桁目だけに英文字を入れるコードから使用し、130Aから付番します。4桁目の英字を固定しながら、数字部分を昇順に使用する仕組みです。

4桁目だけに英文字を使用するコードを使った後は、2桁目に英文字を使用するコードへ移るルールになっており、その場合は1A00からの付番が予定されています。2桁目と4桁目の両方に英文字を使用するコードは、将来の拡張余地として残されています。

ここは特に誤解されやすいポイントです。

2024年になったからといって、6501や2802といった既存の数字コードが一斉に英数字コードへ変更されたわけではありません。

証券コード協議会は、2024年1月より前にすでに設定されていたコードについては変更せず、数字だけのコードを継続して利用すると明記しています。

例えば、日本取引所グループ自身のコード「8697」についても、英文字導入後に変更されない例として公式資料で紹介されています。

制度上の基準は、単純な上場日ではなく「2024年1月1日以降に新たに設定する株式固有名コード」が対象であることです。

実際、JX金属は2025年3月19日に東京証券取引所プライム市場へ上場していますが、証券コードは数字のみの5016です。

そのため、上場年月だけを見て「新しい会社だからコードには必ずAなどが入っている」と判断するのは正確ではありません。実際に付番されているコードをJPXなどで確認するのが確実です。

証券コードを確認していると、「6501」ではなく「65010」、「2802」ではなく「28020」のように5桁で表示される場合があります。

これは間違いではありません。

証券コード協議会が定める株式銘柄コードそのものは、「固有名コード4桁＋予備コード1桁」の合計5桁で構成されています。

普通株式については、通常は予備コードを付けず、4桁の固有名コードだけを表示します。そのため日立製作所は一般に「6501」と表示されます。

一方、JPXの一部データやシステム上では普通株式の予備コードとして「0」が付加され、「65010」と表示されることがあります。

ここも重要です。株式銘柄コードの5桁目に表示される「0」は、コードの入力ミスを検査するためのチェックデジットではありません。株式の種類などを識別するための予備コードです。

証券コード協議会の取扱要領では、普通株式以外について、新株式に1、第二新株式に2、種類株式に3～8、新株予約権証券に9を使用する仕組みが定められています。

したがって、普段株価情報で目にする「6501」と、システム上で表示される「65010」は矛盾しているわけではありません。前者は普通株式について一般に使われる4桁表示、後者は予備コードまで含めた5桁表示です。

「4000番台は化学、6000番台は機械や電機」のように番号だけで業種を判断してよいのでしょうか。実は現在の証券コードでは注意が必要です。その理由を次ページで解説します。